でん太くん

統計的な話題 バックナンバー

口腔ケアが、がん治療の質を高める

がんの外科手術の前後に口腔ケアを行うことによって、術後肺炎のリスク軽減、気管挿管時のリスク軽減(歯の破折、脱落など)、 口腔咽頭、食道手術における術後合併症のリスク軽減が期待できます。


・外科病棟に入院した患者3,319 人を対象とした研究では、 手術の前に術後肺炎予防プログラム(呼吸器リハビリ+ 口腔ケア)を実施することにより、術後肺炎の発症頻度を1/4 に減少させました 1)。
・頭頸部進行がん手術の患者を対象にした、術前からの口腔ケア施行群56 人と口腔ケア非施行群 35 人の術後合併症についての介入比較研究では、口腔ケア介入が術後合併症の発症のリスクを 1/7 に下げました 2)。


予想される口腔合併症のリスクを考慮した口腔ケアを治療開始前から行うことで、 がん治療中の感染管理、経口摂取支援、疼痛緩和を図り、療養生活の苦痛が少なくなるよう援助して、 がん治療の完遂を支援することで治療予後にも貢献します。


【文献】
1) Wren SM, Martin M, Yoon JK, et al.: Postoperative pneumonia-prevention program for the inpatient surgical ward. J Am Coll Surg 2010; 210: 491-495.
2) 大田洋二郎. がん患者における口腔内合併症の実態調査と予防方法の確立に関する研究. 厚生労働省がん研究助成金による研究報告集.2004
3) 健康長寿に役立つエビデンス2016

歯周病治療で血糖コントロールの改善を!

糖尿病と歯周病はお互いに悪影響を及ぼす関連がわかってきています。 スケーリング・ルートプレーニング(歯周ポケット内の歯石やプラークを除去する事)をお口の中の歯周ポケット全てに行うことで 血糖コントロールが改善することが明らかになってきました。

日本を含め世界各国で臨床研究が行われ、歯周病に罹っている糖尿病患者さんに対してブラッシング指導とスケーリング・ルートプレーニングを行ったところ、 2 型糖尿病患者を対象とした多くの研究で血糖コントロールの指標であるヘモグロビンA1c(HbA1c)が低下することが示されました。 このとき、インスリン抵抗性の指標も同時に下がっていることも複数の研究で報告されています。 これらの研究データをまとめて統計学的に解析したところ、HbA1c は歯周病の治療によって、それぞれ0.66% 1)、0.46%2)、0.40%3)減少することが示されました。

このデータは、糖尿病と歯周病はお互いに影響を与えているものの、適切な歯周病の治療により血糖コントロールが改善できることを示しており、 内科医と歯科医師の連携が糖尿病の予防や改善に寄与するアプローチであることを示しています。

【文献】
1) Janket SJ, Wightman A, Baird AE, et al. Does periodontal treatment improve glycemic control in diabetic patients? A meta-analysis of intervention studies. J Dent Res 2005;84:1154-1159
2) Teeuw WJ, Gerdes VE, Loos BG. Effect of periodontal treatment on glycemic control of diabetic patients: A systematic review and meta-analysis. Diabetes Care 2010;33:421-427
3) Simpson TC, Needleman I, Wild SH, et al. Treatment of periodontal disease for glycaemic control in people with diabetes. Cochrane Database Syst Rev 2010:CD004714
4)健康長寿に役立つエビデンス2016

歯・口の健康増進

生涯にわたって何でも食べることに苦労しないためには、むし歯や歯周病で歯を失わないことが大切です。 8020 運動(80歳で20 本以上の歯を保つ)は、そのための国民運動として1989 年にスタートしましたが、現在ではこの8020 を達成している人は40%を超え、運動開始時の6倍となっています。

歯の数が十分あれば、歯を多く失った人より、生存率が1.1 倍~ 2.7 倍高まります。日本人の平均寿命の延びに、歯・口の健康が改善してきたことが要因のひとつになっていることは否定できません。 さらに、この歯の数は、要介護状態に陥るかどうかにも関係しています。65 歳以上を対象とした追跡調査で、歯数が19 歯以下の高齢者は、20 歯以上に比べて要介護状態になるリスクが、1.2倍と報告されています。 また、成人を対象とした追跡調査で、歯周病が進んでいる人は、肥満、高血圧、脂質異常等のメタボリックシンドロームの発症が、1.6 倍高まることが知られています。

健康寿命の延伸には、歯を失わないように歯・口の健康を保持することが基本的な要素となっているというエビデンスを基に、 生活習慣病を予防し、歯・口の健康増進に一層取り組むことが必要です。

健康長寿に役立つエビデンス2016

認知症予防に口腔ケア

認知機能の低下に特定のタイプの虫歯菌が関係している可能性が高いとの研究成果を、京都府立医大の渡辺功助教らのチームが発表しました。それによると歯磨きなどの口腔ケアが認知症予防につながるというのです。
認知機能の低下は、脳内の微少な出血が一因であることが知られています。
この出血は、虫歯菌「ミュータンス菌」の一種を保菌する人に多いというのです。
血小板の止血作用を低下させる遺伝子を持ち、脳の血管の壁にくっついて炎症を起こすのだそうです。
研究対象者279人においてある種のミュータンス菌保菌者は非保菌者に対して14.3倍の脳内微小出血発症という高いリスクを示す結果となり、ミュータンス菌と脳内微小出血の関連は非常に強いものと考えられています。

歯医者にかかると医療費が下げられる?(3)

子供の虫歯について。乳歯の虫歯は永久歯の虫歯と関係があるのでしょうか? 3歳で乳歯が9本以上むし歯のある子を追跡してみると、10年後には永久歯のむし歯の平均は約7本。一方乳歯でむし歯のない子は約3本となっていました。乳歯のむし歯が多いと、永久歯のむし歯が約2倍のスピードで増え続けることになります。やはり乳歯のむし歯が多いと、永久歯でも多くなるのです。
治療が終わっても、定期的に歯のチェックに通いましょう。永久歯は、次から次に萌えて来るので、それに応じた歯の磨き方も必要です。また萌えた直後の歯は、軟らかいのでむし歯になりやすい。フッ素を塗ることで、歯を硬くし、むし歯にならない丈夫な歯を作るのです。
乳歯でむし歯が多く、永久歯7本がむし歯に侵されていたはずの子ども達。きちんと歯医者にかかった10年後は、平均1.5本にとどまっていました。
歯医者で定期検診を行なうことは、これほど効果があるのです。そのためにも"かかりつけ医"を作ることが重要なのです。

乳歯こそ親の歯(歯の健康と美容に関する総合情報サイト 歯のページより)

リタイヤ前にやるべきだった…

市販で最も売れているビジネス総合誌である雑誌プレジデントの2012年11月号において、55~74歳の男女1000人のアンケート結果「後悔していることトップ20」が発表されました。健康について後悔していることの第1位は、「歯の定期検診を受ければよかった」。50代、60代から歯で悩む方がいかに多いかという事でしょうか。ちなみに2位はスポーツなどで体を鍛えておけばよかった。3位は日ごろからよく歩けばよかったでした。若いうちからはの定期検診を受けましょう。

「リタイア前にやるべきだった……」後悔トップ20【2】健康(プレジデントオンラインより)

歯医者にかかると医療費が下げられる?(2)

香川県歯科医師会の調査によると、平成25年の結果では、定期的な歯科健診を受けている人ほど、受けていない人に比べて年間医療費が約10万円少なくなること、また40歳以上の人では歯の本数が20本以上あった人に比べ、0~4本の人の年間医療費は約190,000円高かったことが示されています。
歯の本数が少ない人では、糖尿病、がん、肺炎などの病気も多いようです。これらの結果だけでは、お口と全身の健康の因果関係は分かりませんが、歯のそろっている人ほど医療費も少なく、お元気なようです。歯科の受診が健康長寿に影響しているのではないでしょうか。

歯の残存本数と医療費の関係(高松市歯科医師会HPより)

歯医者にかかると医療費が下げられる?(1)

平成26年、デンソー健康保険組合の行った調査では、歯周疾患のある集団とない集団の2群間で歯科医科医療費比較分析しています。歯周疾患のある集団は、ない集団と比較して医科医療費が高く、年齢があがるほどその差は大きくなることが判明しました。
継続的に歯科健診を実施している集団としていない集団の2群間で歯科医科医療費比較分析したところ、継続的に歯科健診を実施している集団においては医療費が減少、もしくは横ばいとなり、歯科医療の重要性が確認できます。歯周疾患を予防することができれば、歯科だけでなく医科医療費を抑制することができる可能性があるとしています。

デンソー健康保険組合でのデータ活用事例(厚生労働省HPより)